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【国内初】Yahoo! JAPAN、テラデータの次世代アナリティクス・プラットフォーム「Teradata Vantage」によるデータ分析基盤を稼働

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2019年5月15日 | 東京

技術提携に基づく事前検証などを通じ、国内初ユーザーに

業界唯一のパーベイシブ・データ・インテリジェンス・カンパニーであるテラデータ・コーポレーションの日本法人 日本テラデータ株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:髙橋 倫二、以下、日本テラデータ)は、ヤフー株式会社(以下、Yahoo! JAPAN)が、次世代アナリティクス・プラットフォームTeradata Vantageによるデータ分析基盤を無事本番稼働したことを発表します。なお、Yahoo! JAPANは、Teradata Vantageの国内初ユーザーとなりました。
 
Yahoo! JAPANは、テラデータの国内最大ユーザーとして、同社のビジネスを支える各種サービスのデータをTeradata Databaseに収集し、大規模に分析し、利活用してきました。このシステムの拡張に合わせTeradata Databaseの後継製品であり、Teradata VantageのコアエンジンであるNewSQL Engineを活用したデータ分析基盤を構築、無事稼働されました。Yahoo! JAPANは、テラデータとのグローバルな技術提携に基づき、Teradata Vantage発売前の事前検証であるベータプログラムに、日本のユーザー企業としては唯一参加し、検証を行っていただきました。今後は、NewSQL Engineで機能強化された高度なアナリティクス機能について、更なる検証を行い、他システムとの連携も強化していく予定です。
 
Yahoo! JAPANからのエンドースメント
ヤフー株式会社はTeradata Vantageを通じ、ヤフー全体のデータ利活用をさらに推進して行きたいと考えています。ヤフーは16年以上にわたってTeradata様のソリューションを採用しています。2019年4月現在、利用する社員は2,500名を超え、今後は全社員がデータを業務に活かし、データドリブンになることを目指しています。今後、ヤフーだけでなく世界的にデータ利活用の重要性が増してくることは確実です。データ利活用の効果を上げるため、Teradata Vantageが提供する分析とサイエンスの融合に非常に高い期待を抱いています。
ヤフー株式会社
執行役員CDO兼 テクノロジーグループ データ統括本部長 佐々木潔 氏
 
Teradata Vantageについて
Teradata Vantageは、テラデータの主力ソフトウェア製品である次世代アナリティクス・プラットフォームです。パブリッククラウド、プライベートクラウド、オンプレミスおよびハイブリッドクラウドで利用できます。コアエンジンであるNewSQL Engineは、従来提供してきた、Teradata Databaseの後継製品となります。高度なアナリティクスを活用できるよう、Teradata Databaseで培われてきた分析機能に加え、更に進化し続ける高度な分析機能(例えば業界でも類を見ない、テラデータの最新機能4D Analyticsを含む)をもサポートし、ユーザーが信頼性の高い実用的なインサイトをデータソースから引き出すことを可能にします。ユーザーは、数学および統計、データ変換、パス&パターン、セッショナイズ、アトリビューション、スコアリング機能などのパワフルな関数に即時にアクセスすることもできます。
20190515_Vantage_Yahoo.png図 Teradata Vantage     NewSQL Engine機能
 
Teradata Vantageでは、NewSQL Engineのほかに、Machine Learning Engine、Graph Engineを利用することが可能です。(今後のリリースにてエンジンラインナップを拡張予定)これらエンジンにより、データサイエンティストは、パワフルで表現力の高いアナリティクス・モデルをダイナミックに作成・実行することができます。多構造化データを加工、準備、分析、視覚化するための180種類以上の事前構築済み分析関数も提供しています。これらにより、顧客の解約、購入に到る経路、マーケティング・アトリビューション、商品の関連性、不正、マーケティング最適化など、数多くの使用例に対応できます。グラフ分析用のネイティブなGraph Engineは、人、商品、プロセスの間に存在する関係性を特定および測定します。事前構築済みのグラフ分析関数により、ソーシャル・ネットワーク/インフルエンサー分析、不正検出、サプライ・チェーン管理、ネットワーク分析、マネー・ロンダリングなどの、ビジネス上の複雑な問題を容易に解決することが可能になります。

■本件に関するお問い合わせ
日本テラデータ株式会社 広報担当 有賀(ありが) 
TEL: 03-6759-6151 | E-Mail: japan-pr@teradata.com | http://www.teradata.jp
 
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