Teradataについて
Teradataは、より良い情報が人を成長させると信じています。Teradataが提供するクラス最高のクラウドデータ分析基盤VantageCloudは、信頼できるデータと信頼できるAI/MLを提供し、確実な意思決定、迅速なイノベーション、価値あるビジネス成果を実現します。詳しくは、Teradata.jpをご覧ください。
日本テラデータ株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:吉川幸彦、以下日本テラデータ)は、日本テラデータのパートナープログラム「Teradata Partner Network」に加入しているパートナー企業の中から、特に優れた実績を挙げた企業を表彰する「Teradata Partner Award 2016」を実施し、受賞企業を発表します。
昨年は IoT(モノのインターネット)などによるデジタライゼーション(ビジネスのデジタル化)が始まり、ビッグデータの収集・分析、そしてビジネスへの活用が国内でも進み始めた年となりました。テラデータ製品の活用についても、従来のデータウェアハウスに加え、ビッグデータ分析プラットフォームとして活用が増えてきています。
Teradata Partner Award 2016 では、昨年度(2015 年 1 月~12 月)の実績を対象に、各賞の定義に合わせてビッグデータ分析ビジネスをご一緒したパートナー企業を日本テラデータが選出し、「Partner of the Year」を株式会社 NTT データ様(以下、NTT データ)が、「Innovation Award」を日本ユニシス株式会社様(以下日本ユニシス)が、「Industry Award」を 伊藤忠テクノソリューションズ株式会社様(以下、CTC)が受賞しました。
各賞の定義および各社の受賞理由は以下の通りです。
【Partner of the Year】
テラデータのデータ分析プラットフォーム製品、アプリケーション、そしてサービスの販売と導入において、日本テラデータのビジネスに最も功績を残したパートナー企業に授与する賞
株式会社 NTT データ 様
<受賞理由> テラデータ製品による大規模なビッグデータ活用システムを、数多くご提案いただきました。その結果として、主に金融分野において複数の大規模なテラデータ製品の導入が新たに決定し、現在稼働に向けた作業を共同で推進いただいています。
【Innovation Award】
テラデータのデータ分析プラットフォーム製品を活用し、最も先進的なソリューションの提案を行うことで、日本テラデータのビジネスに優れた功績を残したパートナー企業に授与する賞
日本ユニシス株式会社 様
<受賞理由> IoT(モノのインターネット化)の活用が本格的に始まるといわれる 2016 年に先駆け、昨年、日本ユニシス様はセンサーデータを収集、分析し、ビジネスに活用するビッグデータ分析ソリューションを日本テラデータと共同で提案いただきました。その結果、先進的な提案が評価され、公益分野においてテラデータ製品の導入が新たに決定し、受注をいただきました。
【Industry Award – Manufacturing】
テラデータのデータ分析プラットフォーム製品を活用し、特定の業種に特化した提案を行うことで、日本テラデータのビジネスに優れた功績を残したパートナー企業に授与する賞
伊藤忠テクノソリューションズ株式会社 様
<受賞理由> テラデータでは業種毎に蓄積してきた分析ノウハウに基づき、各業種に最適なデータウェアハウス構築の要となる論理データモデルを提供しています。CTC 様は昨年、製造業向け論理データモデルを用いたビッグデータ分析プラットフォームについて共同で提案いただき、その結果として、大手製造業においてテラデータ製品の導入が新たに決定し、現在稼働に向けて共同で取り組んでいただいています。
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受賞された企業様のコメント
株式会社 NTT データ 様
今回で 4 度目となる本賞の受賞を大変光栄に思っております。テラデータ製品の技術的優位性を活かした IT サービスをお客様からご評価いただいた結果が、今回の受賞につながったと考えています。私ども NTT データは、これまで多くのお客様にテラデータ製品の提案、導入をさせていただき、テラデータ製品、ソリューションに精通した技術者を多く育成してまいりました。今後もテラデータ社との強固なアライアンスのもとでお客様にビッグデータ分析の価値を提供し続けて参ります。
Teradataは、より良い情報が人を成長させると信じています。Teradataが提供するクラス最高のクラウドデータ分析基盤VantageCloudは、信頼できるデータと信頼できるAI/MLを提供し、確実な意思決定、迅速なイノベーション、価値あるビジネス成果を実現します。詳しくは、Teradata.jpをご覧ください。